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何かを調べる入口になるサイトです。 == リンク集 == *[http://resource.lib.u-tokyo.ac.jp/iri/url_search.cgi インターネット学術情報インデックス(IRI)] 東京大学附属図書館が管理するお役立ちリンク集。 *[http://www.ariadne.jp/ アリアドネ] 人文系を中心とするポータルサイトの草分け。 *[http://www.helsinki.fi/WebEc/ WebEc] 経済学ポータルサイトの老舗。 *[http://rfe.org/ RFE (旧名EconFAQ)] WEBECより情報を精選する方向の経済学ポータルサイト。 *[http://mpra.ub.uni-muenchen.de/ Munich Personal RePEc Archive] 経済学ワーキングペーパー配布サイト。RePEcは主要大学から出ている経済学ワーキングペーパーのデータベースを管理し、EconLitと連動させている。MPRAは、大学・研究機関単位でRePEcに参加していない場合に査読つきでデータベースに載せてくれるサイト。 *[http://www.boj.or.jp/type/ronbun/ron/wps/index.htm 日本銀行ワーキングペーパーシリーズ] == 調査報告・統計・資料公開 == *[http://www.stat.go.jp/ 総務省統計局] *[http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/eStatTopPortal.do 統計センター(日本政府各省庁の統計への総合窓口)] *[http://www.esri.cao.go.jp/ 内閣府 統計情報・調査結果] *[http://www.customs.go.jp/toukei/srch/index.htm 財務省貿易統計] *[http://www.jftc.go.jp/pressrelease/cyosa.html 公正取引委員会 実態調査報告書] 公正取引委員会が実施した調査の報告。取引慣行に関するものが多い。 *[http://kokkai.ndl.go.jp/ 国会議事録検索]戦後のものはすべて電子化されている。帝国議会議事録も順次電子化作業中(2008年現在)。法律の立法意図や、運用の細部はしばしば国会質問への回答として記録されている。 *[http://www.imf.org/ IMF(国際通貨基金)] プレスリリースなど現状報告記事が便利。 *[http://www.jcif.or.jp/ 国際金融情報センター(国際金融に関する調査研究機関)]各国・各地域経済レポートがある。 *[http://www.gioss.or.jp/service/itiran.htm (社)政府資料等普及調査会]官庁・外郭団体などが過去にばらばらに行った調査報告などをまとめて公開している。埼玉大学はまだ会員になっているはずなので、学生も資料を利用できる。 *[http://www.ndl.go.jp/jp/data/search.html 国立国会図書館 調べ方案内]テーマ別に関連する統計数字の探し方と定義などを解説してくれている。 *[http://www.tse.or.jp/market/data/index.html 東京証券取引所 統計資料]よく「外国人の株式売買に占める比率」が話題になるが、その資料はここの「投資部門別売買状況」にある。 *[http://www.nta.go.jp/kohyo/tokei/kokuzeicho/tokei.htm 国税庁 統計情報]赤字企業の比率は基本的にはここの情報(会社標本調査)から。 == 物価統計のいろいろ == *[http://www.stat.go.jp/data/kakei/index.htm 家計調査] 家計支出の時系列的把握が中心だが、一部の品目では購入量から単価が分かる。 **「宇都宮のギョーザ消費は県庁所在地・政令指定都市では日本一」などというのはこの調査から。ただし、そのどちらでもない浜松市は「調査対象ではないがうちが日本一」と主張している。また家計簿を集計する調査なので、店で食べると「外食費」、材料を買って家で作ると「小麦粉」などの項目に入ってしまい、カウントされない。 *[http://www.stat.go.jp/data/zensho/2004/cgaiyo.htm 全国消費実態調査]「家計調査」が時系列的把握に重点を置くのに対し、調査世帯数が多く、地域別・年齢階層別の比較に重点を置く。 *[http://www.stat.go.jp/data/cpi/index.htm 消費者物価指数] *[http://www.stat.go.jp/data/kouri/index.htm 小売物価統計調査]「消費者物価指数」算定の基礎となる調査。その限界として、生鮮食料品を除く多くの製品について、特売時の価格を調査対象から除いていることが挙げられる。 *[http://www.stat.go.jp/data/zenbutu/2007/index.htm 全国物価統計調査]地域間・店舗形態別・流通段階別といった様々なクロスセクションの「価格分布」の把握に重点を置く。 [[category:リンクとリソース|ほーたるさいとしゆう]][[category:大学院(志望者)向け|ほーたるさいとしゆう]][[category:学部学生向け|ほーたるさいとしゆう]]
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